こんにちは。プラスチックカード印刷の専門店、バズ・プランニングです。
いつ何時起こるかわからない、自然災害や事故。
地震、津波、台風、豪雨、大雪などの災害発生時や事故などの際、落ち着いて行動するためには、正確な情報収集と、家族や知人との安否確認が不可欠です。
もしそのような状況になった場合、どう行動すべきか把握していますか？
もしもの時の備えとして、準備をおすすめしたいものの1つが「防災カード」です。
緊急連絡先や避難場所、災害用伝言ダイヤルの使い方などの情報を1枚のカードにまとめておくことで、いざという時に役立ちます。
本記事では「防災カード」の概要や記載事項などについて解説します。
目次
防災カードとは？
自然災害や不慮の事故に巻き込まれてしまった場合や、突然連絡が困難になった際、所有者の連絡先や緊急時に役立つ情報をまとめたカードです。
本人が情報伝達を行えない場合に、個人情報や緊急連絡先、疾病・アレルギーなどを記載しておくことで、カードを見た周囲の人が身元確認や、持病の特定を素早く行えるようになり、迅速な救助につながります。
企業におけるBCP対策の中でも安否確認を迅速にすすめる事は、重要な項目です。
安否確認の迅速化にも役立つのが、「防災カード」です。
「BCP」とは？
「BCP」とは、事業継続計画（Business Continuity Plan）の略で、企業が自然災害や事故などの緊急事態に遭遇した場合に、損害を最小限に抑え、事業の継続や早期復旧を図るための計画を意味します。
企業が行うべきBCP対策の中で、従業員の安否確認は重要な項目となります。
事業の復旧と今後の事業継続において、作業要員の確保は欠かせません。
本人だけでなく、その家族の安否確認も大切になります。
家族の行方がわからない、怪我をしているといった場合、社員は仕事に専念できる状況ではありません。
また、本人や家族が無事でも、ライフラインの停止や移動手段がないという場合もあります。
身体の無事だけでなく、その周辺にも気を配り、情報を的確に集めることで、会社としての機能復旧をスムーズに図ることができます。
「防災カード」に記載しておきたい項目とは？
ここでは「防災カード」に記載しておきたい項目についてみていきましょう。
1.個人の基本情報
必要不可欠な、個人の基本情報を記載します。
- 名前
- 性別
- 生年月日
- 血液型
- 住所
- 電話番号 など
2.緊急連絡先
緊急連絡先の方の名前・電話番号・続柄などを、1名以上記載します。
自分以外の近しい人の連絡先を記載しておきます。
- 緊急連絡先の方の名前
- 緊急連絡先の方の電話番号
- 緊急連絡先の方の続柄 など
3.医療関係の情報
かかりつけの医療機関や持病、常備薬、アレルギーなどがある場合は、それらの情報を記載しておくと、もしもの際に安心です。
- かかりつけの医療機関の名称
- かかりつけの医療機関の科目や担当医
- かかりつけの医療機関の電話番号
- 持病
- 常備薬
- アレルギーの種類
4.避難場所・避難方法
避難場所や避難方法をあらかじめ家族で決めている場合、家族が集まれるために、避難場所の名称や住所、避難方法を記載しておきます。
- 避難場所の名称
- 避難場所の住所
- 避難場所への避難方法
5.災害用伝言ダイヤルの使用方法
災害用伝言ダイヤル（171）は以下の様に操作します。もしもの時に使用できるよう、災害用伝言ダイヤルの使用方法も記載しておくと安心です。
- 171をダイヤル。
- ガイダンスに従って、録音の場合は「1」を、再生の場合は「2」をダイヤル。
（暗証番号を付けて録音・再生を行うことも可能） - ガイダンスに従って、連絡をとりたい方の電話番号を市外局番からダイヤル。
- 伝言を録音・再生することができます。
参考：NTT西日本『災害用伝言ダイヤル171』
6.心肺蘇生法など応急手当の方法
AEDの使用方法など、一次救急としての心肺蘇生法を記載すると、もしもの時にとっさに行動ができます。
また、心肺蘇生法はガイドラインで指針が示されていて、原則５年ごとに見直しがされています。
記載する際は、常に最新の情報を記載できるよう、定期的な改定、アップデートをおすすめします。
参考：日本医師会『救急蘇生法』
上記の内容を「防災カード」に記載しておくと、いざという時に役に立ち、自分の身元や持病などを周囲の人に早く認識してもらうことで、適切な救助を受けられる可能性が高まります。
災害発生時の行動プロセス
企業や学校で作成を行う場合は、上記の「防災カード」に記載しておきたい項目に加えて、災害発生時の行動プロセスをまとめておきましょう。
行動原則として、
- 本人や周囲の安全確保
- 安全な待機場所（自宅や避難場所、会社、学校など）の確保
- 本人・家族の安否確認
- 会社・学校への安否報告
の順に行い、特に、安否報告のルール（口頭・電話・メール・SNSなど）を記載しましょう。
スマホなどで操作できる、安否確認システムを利用することもひとつの方法です。
参考：SECOM『セコムの安否確認サービス』
自治体、企業、教育機関のカードの事例
ここでは、自治体、企業、教育機関が作成・配布している防災カードについてご紹介します。
和歌山県『避難カード』
和歌山県では、家族と話し合い、地震・津波や風水害時に県民一人ひとりが適切な避難行動をとることができるように「避難カード」の活用を推奨しています。
地震・津波や風水害が起こったとき、家族と一緒にいるとは限りません。
家族それぞれが、緊急避難先が書かれたカードを持つことで、災害時に迅速に避難できます。
いざというときのために、年一回は家族で避難場所や避難経路について話し合い、実際に確かめておくことが大切です。
参考：和歌山県『避難カード』
NHK『ポケット防災カード』
災害はいつ発生するかわかりません。大きな地震の影響で帰宅困難な状況になるなど、自宅以外で被災した際に家族と離れ離れになってしまうことも想定されます。
そんな時に、少しでも落ち着いて行動するために、親子でランドセルや通勤カバンなどにこのカードを携帯しておくと、安心です。
子ども用、大人用のカードが４か国語でダウンロードできます。
参考：NHK『ポケット防災カードを持ち歩こう(日本語・英語・ポルトガル語・ベトナム語・かほなん版）』
青山学院大学『災害カード』
青山学院大学では「青山学院大学 災害カード」として、大学への安否確認方法や、応急救命手順、緊急時の連絡先をまとめたものを作成し、配布しています。
参考：青山学院大学『青山学院大学 災害カード』
筑波大学『安否報告カード』
筑波大学では「安否報告カード」として、災害時の初動マニュアルや、安否確認システム（ANPIC）の方法をまとめたものを作成・配布しています。
参考：筑波大学『筑波大学 安否報告カード』
防災カードはプラスチック製がおすすめ
紙製の防災カードのご紹介をしてきましたが、バズ・プランニングでは、プラスチック製の防災カードをおすすめしています。
紙製の防災カードは、常に携帯する性質上、劣化しやすいものですが、プラスチック製であれば、水に強く、耐久性にも優れているため、劣化を防ぐことができます。
折れ曲がったり、破れたりする心配もなく、薄手でかさばらないため持ち運びにも適しています。
定型サイズのため、記載する内容が紙の防災カードに比べ限られてしまいますが、耐久性というメリットは捨てがたいものです。
ご紹介している事例の中には防災カードのテンプレートを提供しているケースもあります。
記載内容の参考にして、必要最低限の項目を吟味していただければ、十分な内容の防災カードが出来上がります。
防災カードとしておすすめの仕様は「オンデマンドカード」や「DTP PETカード」です。
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